「新規事業でAIを活用したいけれど、開発に時間がかかりすぎる…」 「要件が固まらず、プロジェクトがなかなか前に進まない…」
そんな悩みを抱える企業は少なくありません。今回ご紹介するS社も、まさにこのような課題を抱えていました。
しかし、「まず動くものを作る」スモールスタートのアプローチによって、わずか2カ月でAIサービスのプロトタイプを完成。スピード感を持って市場投入を進めました。
どのようにして実現したのか、詳しく見ていきましょう。
本事例の最大の特長は「新規ビジネスのアイデアを、約2カ月という短期間でAIサービスとして具現化した」点にあります。
通常、AI導入には数カ月～1年以上かかることも珍しくありません。しかし、S社は以下の3つのポイントを徹底することで、短期間でのプロトタイプ開発に成功しました。
MVP（Minimum Viable Product）とは？
必要最小限の機能だけを実装した試作品のこと。検証や改善を繰り返す新規事業の初期段階で重宝されます。
昨今、AIを活用した新サービスは次々と誕生しており、後から参入を試みる企業・組織にとっては「どれだけ早くプロトタイプをリリースできるか」が大きなカギとなります。
しかし、以下のような課題もありがちです。
本事例のクライアントは、まさに「早く形にしてユーザーの反応を得たい」という強い思いを持ちつつも、要件の不確定さや調整プロセスに悩んでいました。
新規事業では「ビジネスがどこまで通用するか」自体が未知数です。従来のように要件を全部固めてから開発に着手する手法では、仕様策定の段階で手が止まってしまう危険があります。
そこで本プロジェクトでは以下の方針を採用しました。
本事例で開発したAIサービスのコア技術として、RAG (Retrieval Augmented Generation)と LLM (Large Language Model) を組み合わせたテキスト自動生成機能が挙げられます。
主な流れは以下のとおりです。
高精度な言語モデルと検索技術を組み合わせることで、ユーザーにとって価値のあるテキストやコンテンツを短時間でアウトプットできる設計を目指しました。
要件が揃わなくても「少なくとも最低限動くもの」を優先する手法により、わずか2カ月でAIサービスの試作品を形にすることに成功。新規ビジネスで最も重要な「スピード感」を損なわずにリリースできた点が最大の成果です。
従来なら要件定義だけで数カ月を要するケースもあるなか、大幅に短縮できたことがポイントとなっています。
大規模な開発を一度に進めると、完成後に「想定とズレていた」場合のリスクが大きくなります。スモールスタートでMVPをまず市場や社内でテストすることで、不要な機能に投資しすぎるリスクを大幅に減らしました。
また、MVP段階でユーザーからリアルな反応を集められるため、今後の方向性が明確になりやすいという利点もあります。
想定していなかった新しいアイデアや、不具合への対処が、開発中盤からでもスムーズに行われました。開発プロセスに余白を持たせることで、途中で生まれるイノベーティブな発想を取りこぼさない仕組みが機能しています。
「作りながら考える」スモールスタートは、新規事業やAIプロジェクトなど、不確定要素の多い領域にこそ適したアプローチです。以下のポイントを押さえることで、より効果的にスピードを出せるでしょう。
本事例では、お客様のアイデアを短期間で形にし、実際に市場で試せるプロトタイプを作るプロセスを紹介しました。
不確定要素の多いプロジェクトでも、「まず2カ月でMVPを作る」という大胆な方針が功を奏し、結果的にリスクを抑えつつ高い完成度の試作品をリリースすることに成功しました。
こうした事例を通じて、これからAIサービスを開発する企業・組織がスピードと柔軟性を両立させるヒントになれば幸いです。
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この記事を書いた人
Kenjiro Momi
代表取締役社長
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